Sustaina-
bility
サステナビリティへの
取り組み

Statementサステナビリティ宣言

Sustainable Development Goals

持続可能な開発目標SDGs(Sustainable Development Goals)は、
2015年に国連総会で採択された2016年から2030年までの国際目標です。
持続可能な社会の実現をめざし、17の目標と169のターゲットを掲げています。

SDGs取り組みのステートメント

システムコーディネイトは、「お客様とシステムとの橋渡しを目指して」という経営理念のもと、
持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向けて積極的に取り組みます。

  • 1. 技術を活用した社会課題の解決
    当社の技術力を活かし、社会課題解決への貢献やお客様のニーズに応えるシステムソリューションを提供します。
  • 2. 環境に配慮したシステム開発・運用
    クラウドサービスの活用やペーパーレス化を推進し、環境負荷の低減に努めます。
  • 3. 社員教育とイノベーション推進
    社員のスキル向上と最新技術の習得を支援し、質の高い教育と技術革新を推進します。
  • 4. 多様性を尊重する職場環境の整備
    ダイバーシティとインクルージョンを推進し、すべての従業員が能力を最大限に発揮できる組織づくりを目指します。
  • 5. ステークホルダーとの協働
    お客様、協力企業、地域社会との連携を深め、共にSDGsの達成に向けて取り組みます。

これらの取り組みを通じ、お客様満足度と社会の持続可能性の向上を目指します。定期的な進捗評価と改善を行い、SDGs実現に向けて着実に前進してまいります。

Efforts私たちの取り組み

01. ワークライフバランスへの取り組み
01. ワークライフバランスへの取り組み
  • 3.すべての人に健康と福祉を
  • 5.ジェンダー平等を実現しよう
  • 8.働きがいも経済成長も
  • ●テレワーク勤務
  • ●フレックスタイム制度
  • ●育児・介護休暇制度
  • ●育児のための短時間勤務制度
  • ●午前休、午後休制度
  • ●記念日休暇制度(誕生日など)
  • ●時間外労働削減
  • ●リフレッシュ休暇制度
02. 教育への取り組み
02. 教育への取り組み
  • 4.質の高い教育をみんなに
  • 8.働きがいも経済成長も
  • 9.産業と技術革新の基盤を作ろう
  • ●新入社員研修(4~6月)
  • ●資格取得奨励金制度
  • ●育成目標管理制度
  • ●階層別ビジネススキル研修(Web、オンサイト)
  • ●管理職研修(四半期毎)
  • ●ステップアップ研修(一般社員向け、懇親会あり)
  • ●新人OJT制度
  • ●新人育成トレーナ制度
03. 健康経営
03. 健康経営
  • 3.すべての人に健康と福祉を
  • ●健康診断の全社員受診
  • ●ストレスチェックの実施
  • ●労務管理研修(管理職)
  • ●産業医面談
  • ●同好会活動支援(野球、テニス、サイクリング等)
04. 取得認定活用
04. 取得認定活用
  • 9.産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 12.つくる責任、つかう責任
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • ●ISO9001(品質マネジメント)
  • ●ISO/IEC 27001(情報セキュリティマネジメント)
  • ●JISQ15001(個人情報保護)
  • ●中小企業向けSBT認定(温室効果ガス削減への取り組み)
05. パートナー施策
05. パートナー施策
  • 9.産業と技術革新の基盤を作ろう
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
  • ●情報サービス産業協会(JISA)協賛
  • ●東京都情報産業協会(IIT)協賛
  • ●埼玉県情報サービス産業協会(SISIA)協賛
  • ●愛知県情報サービス産業協会(AIA)協賛
  • ●関西電子情報産業協会(KEIS)協賛
  • ●ビジネスパートナーへの事業計画説明(年次)
  • ●ビジネスパートナーとの協業
06. サステナビリティへの取り組み
06. サステナビリティへの取り組み
  • 5.ジェンダー平等を実現しよう
  • 8.働きがいも経済成長も
  • 10.人や国の不平等をなくそう
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • ●温室効果ガス削減対応
  • ●障がい者雇用
  • ●クールビズ、ウォームビズ
  • ●ペーパレス化(システム導入)の促進
07. 災害対策
07. 災害対策
  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • ●備蓄品の準備
  • ●避難訓練の定期実施
  • ●緊急連絡体制確保
  • ●事業継続計画の設定

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